増加しているうつ病の診断基準とは　症状で仕事ができない現状を探る

うつ病増加の背景

これまで、日本社会は、年功序列の賃金と終身雇用をモチベーションにして働くサラリーマンはいました。

しかし、このような制度は、バブル崩壊後の平成不況にはいると、いとも簡単に崩壊していったのです。

恵まれた大企業の中高年の社員は、窓際族といったように、会社で遊んでばかりで良かったのに対し、それより若い社員は、就職で激しいふるいおとしにあいました。

これが、就職氷河期による就職の不安定化です。

さらに、正社員、契約社員、派遣社員など、あらたな身分制度のようなとりきめがされました。

運悪くリストラされた社員は、求人を探しても、なかなか納得のいくものはありません。

これにより、外国人以上に競争による嫉妬心の強い日本人の心は、不安におそわれていったのです。

今までは、頑張ったらむくわれる日本企業の仕組みがあったから、辛いことがあっても、過労死になるほど働いてこれたのです。

さらに、男性だけでなく、女性も、専業主婦にとどまることもかなわずに、ある程度の人は働くことが必要になりました。

家事だけでなく仕事もこなすことが必要になり、女性も余裕をなくしました。

これが、時代遅れのフェミニストの罪です。

中途半端な男女平等で、男性と女性の両方が不幸になったのです。

さらに、今後も続く可能性がありますが、失われた20年による長期の経済停滞で、国や地方の借金は膨大に増え、少子高齢化の年金負担もあり、日本人は、将来の社会に不安をもつようになりました。

世界で一番成功した社会主義国であり、国民が1億総中流だった日本は、一部の上流の金持ちと大多数の下流の貧乏人が構成する国に変貌してしまったのです。

そして、作業を楽にさせるためのIT化が、かえって人員削減で雇用を減らし、少数の社員の仕事量を増やしました。

現在は、地震の活動期に入っており、大都市に大地震が起きる確率が高くなっています。

こういった暗黒の中世に逆戻りした社会にもどってくると、うつ病などの精神疾患になる人が増えてもおかしくありません。

国だけでなく、メディアや企業が国民に不安をあおる社会になっているのです。

うつ病の診断の基準は、アメリカの医学会のDSM-IVという項目を基準にして行われます。

ただし、このような型にはまった診断基準を使っても、うまくいかないことがたくさんあります。

基本は、患者がどういう環境の中におり、どのようなストレスを感じて、今の苦しんでいる内容をあらわしているのか、理解していくことが重要となります。

今まで楽で平気だったことが辛くなってしまったり、動作が重くて声が小さく、暗い感じであることも、うつ病の特徴です。

現状では、希死念慮や無気力などの特徴を質問で聞いていきながら、うつ病の症状にあてはめていくのだと思われます。

具体例として、私の今の病名はうつ病でなく、統合失調症と社交不安障害でしたが、初診のときに、気分の落ち込みや動けなるかなど、うつ病に関する質問が、精神科医からだされました。

もちろん、私は、それらを完全に否定したので、うつ病の診断にはなりませんでした。

うつ病の診断は、精神科医の性格も様々ですので、診断や治療の仕方も異なってきます。

中には、性格的に合わない精神科医もいるので、長い付き合いになる分、選択に注意しましょう。

私は、主に薬物療法を中心に受けていますが、人間慣れするためにデイケアにも通っています。

仕事が多すぎたり、パワハラなど受けると人間は壊れていくと思います。

今後も、人口減少社会なのに、うつ病になる人は多く存在するでしょう。

ですが、最近の日本では、過労自殺や人手不足のブラック企業淘汰を受けて、外国人労働者でも働けるよう奴隷労働が見直されてきています。

また、どうしても、働けずに自殺しそうなら、変なプライドなんて捨てて、生活保護や親の世話になりましょう。

仕事ができないのが原因で、うつ病ならば、もとが治ならければ意味ないと思います。

病名は違いますが、まるで、私のようです。

世間では、こういう人を池沼と差別するようです。

ただ、最悪、軽い犯罪をおかして、刑務所で衣食住を確保しようとは考えないようにしてください。

世間の迷惑になります。