40代無職引きこもりはなんとかなる？ 高齢化するうつ病でないニートは手遅れか
引きこもり無職40代の現実
引きこもりは無職のまま、40代をむかえても、就職はなんとかなるのでしょうか？
答えは、就職はほぼ絶望的な状況でしょう。
まず、年齢差別や空白期間を異常に気にする日本企業が普通に就職させてくれるわけがありません。
引きこもりのNPOなどでも、同じ質問をしたら、就職なんて無理で、親の子育ての優劣がでただけだと回答しています。
ただ、これは、正社員や派遣社員、契約社員に限った話で、企業の社会保険料の負担が少ないアルバイトなら、私なら可能性はあると考えています。
まず、今の日本企業は、少子化による労働人口減少で、全体的に人手不足です。
特に、介護、飲食、小売業は、人がなかなか集まってくれません。
建設業もそうですが、人当たりの悪い人が多そうなイメージなので、引きこもりには難しいと思います。
接客業も、対人恐怖症がある引きこもりにとっては厳しいものとなります。
しかし、もはや、引きこもりが職を選り好みしてなんとかなるという状況ではないのです。
もし、引きこもりでも、上記の業界に対応できる軽度の方なら、応募してみるべきです。
最近では、無人のセルフレジやロボットの接客が行われています。
自動化で補っても、外国人労働者をいれないと、まだ人手がたりないのです。
引きこもりといえば、工場の労働が一番合ってそうでしょう。
そのため、コミュニケーション能力が低くても、チャンスがあるなら、挑戦できる業種だと思います。
さらに、それでも、今までの無職期間をせめられ、採用にはいたらないという人もいると思います。
なので、タダ働きも覚悟のうえで、一度戦力になるか試してみてくださいと頼んでみましょう。
もちろん、タダ働きは、れっきとした労働法違反で、やってはいけません。
企業側が責められ、最悪、悪評で倒産まで追い込まれます。
なので、これは、面接での意気込みという意味だと思ってください。
だから、書類選考のあるアルバイトは避けるようにすべきです。
そして、最初は、形式的にボランティアとして採用されるようにしましょう。
ボランティアは自発的労働です。
労働契約はないので、辞めるなら途中ですぐ辞めれます。
それで、働きを見て、企業の人件費の負担が少ないバイトくらいなら採用してもいいかと思われれば、成功です。
そこから、経験を積んで正社員に少しずつステップアップしていけばいいと思います。
なので、高齢化した引きこもりの現実は、手遅れのパターンがほとんどですが、わずかな脱出の可能性が残されてると思います。
高齢化したニートは手遅れなのか
ニートの場合、引きこもりに比べて、精神的な病気にかかるリスクは低く、就職はましだと考えられます。
まず、うつ病や統合失調症にかかっていない分、外にはでやすいでしょう。
ただし、なまけ癖がついてパチンコに行ったり、親ならお小遣いをもらって就職する気がないのかもしれません。
ただ、うつ病などより重度でなくても、過去に学校や職場でトラウマをかかえているのかもしれません。
知能テストの結果が発達障害ほど極端にかたよってなく、健常者と障害者の中間にあって、多汗症やワキガ、アトピーに苦しんでることも考えられます。
それが嫌で、高齢化してもニートのままなのでしょう。
従って、ニート次第で、上記で説明したやり方でアルバイトまで進めば、高齢ニートでも、なんとかなるかもしれません。
引きこもり・ニートを支援するスクールについて
いつまでもニートや引きこもりになっているのを見かねた親が、多額の金銭を払い、NPO法人のスクールに、ニート・引きこもりの強制脱出を行うかもしれません。
ただし、こういった法人は、お金儲け目的で自立支援を行なっていなかったり、就職支援もないことが多いです。
引きこもりの部屋からの追い出し方も乱暴で、トラウマを増やしかねないでしょう。
結局、自立するのも、本人の力だと思います。
外部のスクールはあくまで補助にしかありません。
以上、こういった話を無職の私がえらそうに語ってしまいました。
申し訳ありません(-.-;)
日本の多い自然災害について 近年の台風大雨や地震への備えとして対策を考える
日本の自然災害はなぜ多いのか
近年、地震で破壊された建物や、台風の大雨による水没被害のひどさが、ニュースで頻繁に報道されています。
そういうことを考えれば、日本の自然災害は、世界的に見ても、トップクラスの多さだと考えて良いでしょう。
では、なぜ日本はこんなに自然災害が多いのでしょうか？
まず、地震がこんなにも多いのは、日本の地下深くに、プレートが集中しているからです。
このプレートが日本列島に4つほどあるとされています。
プレートのぶつかり合いによって、亀裂が発生している断層部分の揺さぶりで、地震が発生するのです。
日本はこの断層の長い切れ目が、偶然にも、土地の下にあります。
断層が強くはねあがってしまうと、それだけで、大きな地震被害になります。
プレートが振動し、津波まで呼びよせます。
近年の例では、東日本大震災がそうです。
このプレートのある部分に多くの人が住んでいるため、当然、人口密集地である都市部の方が被害は大きくなります。
プレートの断層部分そのものを破壊すれば、地震は防げそうですが、そうなると、住民を移動させなければならず、経済損失も大きくなります。
おまけに、今の日本の技術では無理ですし、財政難の時代に、そんな莫大な工事費用をだすことは完全に不可能です。
次に、日本に台風による大雨や暴風がどうして多いのか考えていきます。
日本は大陸が、世界地図で見て、東の位置にあります。
この日本の南東部の海で、台風の元となる熱帯・亜熱帯低気圧が発生しやすいのです。
だから、天気予報を見ると、台風は必ず下からやってきますよね。
時期的に見ると、これは、日本の太平洋高気圧が弱まった夏場にしかあらわれない現象です。
台風そのものは1年中できて、季節を問わず、世界各国に上陸するのです。
台風の暴風で建物が壊れたり、大雨で川が水位を超え、浸水被害も起こります。
さらに、四季がある日本は、冬になると、大雪による被害が深刻です。
大雪が進路を妨害したり、路面が凍結することで、車の事故が発生しやすくなります。
除雪しないと、民家もうもれたりします。
四季がなく、過ごしやすい温度が1年中たもたれている国は、残念ながら存在しません。
異常気象で、不定期の大雨などありますが、日本のような国は、季節が変わることに違う災害への対応をしなければなりません。
日本の自然災害の対策
では、このような災害に対して、どのような防災対策を行っていけばいいのでしょうか。
地震に対しては、国からだされる緊急地震速報を頼りに、大きな揺れがおさまるまで、丈夫な机などに身を隠しましょう。
その後、特に、火事にならないよう火の始末を徹底的に注意すべきです。
ガラスやタンスには近づかないようにしてください。
防災への備えとして、事前に緊急時の食料などを用意し、決められた避難場所に行きましょう。
津波のときは、できる限り高いところに逃げるよう備えてください。
色々準備したいのも、本音でしょうが、自身の命を守ることが最優先です。
大雨や大雪で民家が浸水したり、埋もれそうなときは、すぐに避難しましょう。
日本の自然災害の現実
現時点では、どんな災害が起きても、犠牲者をゼロにすることは、ほとんどの場合難しいです。
特に、東京や大阪の都市部は、地震が起きたとき、最も危険な都市として、世界的にランクインされています。
日本では、危険とされているのは、地震、それによる津波、大雨が原因の浸水です。
これらは、経済的な損失が多く、一定の犠牲者をだします。
東京、大阪、愛知の3大都市のどれかに大地震が起きれば、日本は終わりだという、うわさもあります。
しかし、災害が起こっても、生存している限り、日本の政府や企業が壊滅しかけても、生きていかなければなりません。
まるで、自然破壊への神様の復讐であるかのような大災害は起こっていますが、外国で国籍をとって逃げる力がない限り、災害大国日本に住むリスクを覚悟しなければなりません。
日本の財政破綻は現状でいつなのか 負債だけ見てだまされる借金の嘘 デフォルトによるハイパーインフレ
日本の財政破綻は現状でいつ起きるか
借金返済優先の先送りや、税収が減る消費税増税で、アベノミクスの経済成長による借金返済への道は断たれ、国・地方の借金は、もはやどうしよもないほどに増大しています。
一見すると、日本は、世界でも類をみない深刻な財政難だと思われます。。
借金の額を見ると、今にも財政破綻しそうないきおいです。
国だけでなく市町村の財政は、現状、ほとんどが赤字状態で、今後、各地で夕張市のように自治体破産が起こりえます。
その地域では、最低限の住民サービスしか受けられず、住民流出による地方のゴーストタウン化が進むようになるでしょう。
現状では、日本の財政破綻で、大多数の民間企業が倒産し、外資に乗っ取られ、民間サラリーマンの多くがリストラにあう危険性があります。
いつかは、公務員もリストラ・大幅な給料カットにみまわれることになります。
日本円の価値がゼロになるので、戦後の闇市まがいのものが流行するかもしれません。
今の不景気ですらこんなに国内が混乱しているのに、国家破産が起これば、おとなしい日本人からしたら想像もつかないほどの暴動を引き起こす恐れがあります。
財政破綻がいつ起きるかというと、私は、まだ、日本には資産や海外への債権があるので、借金で破産しないと考えてます。
負債だけ見てだまされる借金の嘘
ただ、最近では、国家破産は起こらないという意見も頻繁にあるので、どちらが正しいかは定かではありません．．．。
その主要な意見は、日本国民が自国の国債を買っているので、大きな負債による国家財政の破綻はありえないというものです。
過去の韓国、タイ、アルゼンチン、ロシアなどの破産した国は、外国からの借金がほとんどです。
そのため、日本のように、自国内で借金をまかなっているという状態は前例がありません。
老人が莫大に貯蓄している資産が、国民に国債という形で購入している借金を、上回っている限り、まず国家破産は嘘だといえます。
中には、オフショアファンドの海外口座を開いて、国家破産で円が紙切れになる前に、日本円を外貨に変えるという手段で生き残りをはかる人達もいます。
オフショア海外口座開設講座が、以前までは、頻繁に開催されていました。
ところが、語学ができないために、海外口座が開けない人や、貯金もない人はそれ以前にどうしようもなかったのです。
ただし、オフショアファンドの海外口座すら国税に目をつけられているかもしれません。
よって、打つ手なしが正直な結論です。
なので、もし起こってしまえば、成るようにしかならないので腹を括るしかないでしょうが、実は、海外に住んで国籍を取得したり、海外のお金に変換して保有する方法もあります。
とにかく、日本のデフォルト問題は、今後の動向次第です。
デフォルトによるハイパーインフレが起きるとどうなるか
ハイパーインフレというと、第一次世界大戦後のドイツの経済破綻を思い浮かべる人が多いでしょう。
パンを買うだけで、大量の紙幣が必要になるのです。
物価が高騰し、庶民の生活は、政府の配給頼みになってしまいかねません。
預金封鎖も起き、銀行からお金を引き出せなくなります。
その代わり、円の価値は暴落するので、借金は早く返済することは可能です。
しかし、深刻に考え過ぎる必要はありません。
貧乏になっても、なるようにしかならないのが世の中の必然です。
お金持ちの人だっていつか死にます。
生活苦で生命の危機に瀕しても餓死することもあるでしょう。
こんな事態を起こした人を全て怨み、戦う道を起こすにしても、具体的な政治家や官僚を特定するなんて無理な話です。
結局、組織の責任としてかたづけられてしまうので、どうしようもないのです。
それに、革命に模した犯罪なんて起こしてしまったら、オウム真理教の地下鉄サリン事件のようなことになってしまうので、とてもおすすめできません。
ただ、いえることは、地域の連帯や人脈をつくって、お互いに助け合いの精神を持っていれば、いざというときに役立つということです。
確かに、今は、地域の連帯関係が壊れ、核家族化が起こって、人間関係が希薄になっているしょう。
太平洋戦争終結後、日本は、一度、国家破産を経験しています。
このとき、役に立ったのが、人間同士の助け合いです。
闇市を開いたり、日雇いの仕事をしながら、とにかく生きることに懸命でした。
そして、家族同士がまとまりあって、危機的状況を脱したのです。
国家破産は起きないと思いますが、もし、東京・大阪・愛知に大地震が起きて、都市の復興費用で財政がもたなかったら、財政破綻もあり得るかもしれません。
そのときは、日本国民全員の資産を上回って、外国に借金をせざるを得ない可能性があり得ます。
マネーロンダリングとは何かをわかりやすく説明する その手口の事例や法律について
マネーロンダリングとは何か
マネーロンダリングとは、日本語で資金洗浄のことを意味します。
略語では、マネロンと呼ばれています。
マネーロンダリングとは、犯罪行為で得られた収益の出所を隠しつつ、資金移動させることで、あたかも正当なお金があると、集団をだます行為のことです。
もちろん、これだけでは、何を述べているのか分かりにくいでしょう。
なので、わかりやすく説明すると、マネーロンダリングとは、犯罪がらみの不正に得たお金を、ある金融機関へ入金と出金をしたあと、別の金融機関でも入金と出金を何回も繰り返し、不正に得たお金の出所を警察にたどれなくする犯罪行為のことです。
良く麻薬で得た資金や闇金などを、資金の隠れみのにこの行為は行われます。
要するに、警察から犯罪の資金でないと分からないようにごまかし続ければいいのです。
このようなことをして、もともとは、悪い犯罪行為で得たお金をなんの汚れもない普通のお金へと変換します。
いくつもの金融機関でお金を出し入れしていくことで、あたかも資金を洗浄したかのように見せかけるんですね。
いくつかの金融機関では、この行為を撲滅しようと、対策をこうじています。
そのひとつが、本人確認の徹底です。
個人で犯罪をする人や犯罪組織では、ホームレスなどから、他人の通帳を購入することがあります。
これで、摘発され、のちにマネーロンダリングをやっていることが発覚すれば、複数の罪で逮捕することが可能になります。
警察も、海外と協力しながら犯罪組織を完全になくそうとしています。
しかし、実際は、完全な組織の摘発には至っていません。
犯罪組織は、オレオレ詐欺のブームが去ったように、犯罪行為が広まり、その取り締まりが強化されれば、また新たな犯罪行為の手口がつくられるなど、きりがない側面があるのです。
ある意味、マネーロンダリングも、法律が強化されることで、また、新たな手口で、資金洗浄を行うようになるでしょう。
法律に抜け道がある限り、捕まえることは難しいのかもしれません。
マネーロンダリングの具体的事例
マネーロンダリングといえば。最近では、ビットコイン、つまり、仮想通貨による事件が有名です。
どこの国でも通用する通貨であるため、資金の移動が、従来の紙やコインの実物のものに比べてやりやすいため、犯罪の手口に利用されやすいのです。
そういった経緯から、仮想通貨の誕生以来、2018年のマネロンの被害額は、約842億円という途方もない金額になりました。
これは、2017年の被害額の約3倍の広がりです。
仮想通貨交換所は、悪質なハッキングを使われて、資金を奪われたりしている恐れがあります。
このような被害には、仮想通貨が最近できたものであるために、国の法律も未だ未整備であることが原因にあります。
また、非課税の宗教法人に資金を流すことにより、税金から逃れるマネロンがあります。
基本的に宗教法人は、寄付で成り立っているとの考えから、宗教法人は営利団体でないため、税金はとらないという結論が、国の見解だそうです。
ここで、宗教法人を資金移動に仲介させることで、犯罪行為で得たお金を寄付という形でクリーンなお金に変換させます。
しかも、税金はかからないという特典付きですので、やっかいなものです。
宗教法人が不動産屋や商品を購入し、転売すれば、立派なマネロンが成立するわけです。
マネロンを取り締まる法律
日本でマネロンを取り締まる法律である防止法は、組織的犯罪処罰・犯罪収益規制法です。
これによれば、マネロンを犯した者は、犯罪収益の没収・追徴を受けることとされています。
また、犯罪収益の原因となった詐偽や恐喝などの犯罪についても、同様に刑罰を受けることになります。
この防止法で、資金洗浄の罪も加えられますから、通常の刑罰より重くなります。
私の学歴と職歴について 社会不適合者のバイトやパートの短期職歴の書き方や面接の言い訳を紹介
私の学歴と職歴
私の自己紹介を見ると、養護学校や特別支援学級に在籍していたと思われますが、学校はギリギリ普通学級に在籍していました。
本当に字も汚すぎて、人に会うだけで大量の汗をかく状態だったので、良くこんなのが卒業できたと思います。
討論主体のアメリカの大学なら100%卒業できなかったでしょう。
大学卒業から電気関連の職業訓練を受けて、私が新卒で入った会社は、自宅から車で通うと、長時間通勤になるため、1人暮らしを選択せざるを得ませんでした。
そうなった事情は、当時、リーマンショックや大地震後の大不景気で、地元の田舎で選べる会社がほぼ存在しなかったためです。
選んだ賃借物件は、会社から30分ほどでいけるほどの近いところにあります。
ただ、水田が周辺にあり、蚊の大量発生に悩まされる訳あり物件でした。
入社したのは、ベンチャー系の製造会社です。
電子機器の設計や製造ラインでの量産を社内で行い、売買することで収益をあげています。
初めの3ヶ月間は、契約雇用で適正が認められれば、その後、正規雇用に移行します。
私は、電気関連の専門技術職として就職した次第です。
その後、正社員になりましたが、1年ほどで辞職してしまいました。
原因は、緊張で耳に声が聞こえず、意思伝達がうまくできなかったことで、周りの社員の信頼を失ったことです。
病院も、やっと精神科に通いましたが、精神科医が怖くて3カ月で辞めてしまいました。
親の障害者への強い偏見、周りや自分の健康を犠牲にしてまで、正社員になって普通の人生を送りたいという汚らしい欲望に、当時の私は抗えず、大人になるまで問題を先送りにしてしまいました。
新卒で入った会社を辞めてから、食事の買い出し以外、家で引きこもる日々が続きました。
初めて無職になり、おかしな解放感に支配されていた気がします。
賃借した部屋も片付けて退去し、結局、1年程で、実家に戻るハメになったわけです。
自殺未遂の遺書のことも、親にバレてしまいました。
それから、失業保険の手続きの日まで、これまでのことを反省し、解決策を模索していました。
しかし、色んなことを試しても、症状は、全然、良くなりません。
病気を治す嘘の情報に多額の金銭をつかい込み、損ばかりしていました。
ここから、失業保険をもらいながら、ハローワークで、再就職活動をすることになります。
最初は、精神障害者の欠格事項になりそうな警備員の求人にも応募していました。
しかし、書類選考を通過し、面接に入る直前で、欠格事項について初めて知り、採用を辞退したわけです。
ハローワークの職員と向き合っているときも、緊張で汗まみれになり、目も合わせることができません。
前の会社でのトラウマが強すぎたため、会社に応募しても、就職活動が怖くなって電話で断ることが頻繁にありました。
もう病気を治すことは諦めて、ヤケクソになっていたのでしょう。
あれほど、新卒の会社で痛い目にあったというのに、私は、まだ正社員への望みを捨てていませんでした。
頭では、もっと負担の少ないアルバイトから始めるべきだと分かっていても、普通の人生を求める高いプライドを破壊するには至っていません。
ただ、今度、大失敗をするようなことがあれば、完全にふっきれるような予感がありました。
希望する仕事は、頭を使う専門技術職から脳に負担を極力与えない単純作業に変更しました。
また、少しでも周囲に迷惑をかけ、危ないと感じたら、すぐ退職することを心がけていました。
しかし、そんな単純作業の求人は、正社員の場合、なかなかありません。
こうして、求人を探す中、1年が過ぎ、大量採用の正社員求人に内定をいただいたわけです。
ただ、面接に来たとき、受験者は、みんな正社員になることを嫌がっていました。
あとで、聞いた話によると、どうやらワケありの企業のようです。
それでも、ほかに行くあてもないので、試用期間から勤めていくことになりました。
ただ、私が採用された社員の中で最年少だったせいか、入社してすぐ、運転関係の業務に配置転換されました。
その業務は、私の希望していた単純作業とはかけ離れており、緊張症状でおかしくなっていきました。
機敏な頭の回転と反射神経が要求され、百種類近くある荷物の置き場所を個別に全部記憶しなければならないために、またパニック症状がぶり返していきました。
そして、ビクビク震えた手で重量のある荷物をぶちまけ、一歩間違えれば、人の命を奪いかねなかった大事故を引き起こしてしまうのです。
関係社員に怒鳴り散らされるのは当たり前です。
バカとしかいいようがありません。
結果、私が退職をきりだすまでもなく、その場で、即日、解雇という結果になりました。
しかし、仮に、あのとき、単純作業をやっていたとしても、前の会社のライン作業のときみたいにミスを繰り返していたでしょう。
そうなると、いずれ、解雇になるはずです。
そして、そのあと、正式に統合失調症と診断され、パート・アルバイト扱いでA型作業所に入所しました。
しかし、作業が遅く、雑談ができないため、周りの障害者に迷惑をかけてばかりでした。
それに耐えきれず、また2カ月で辞めてしまいます。
そして、作業のレベルさえ落とせば問題ないと思い、B型作業所に入所しましたが、100円ショップの製品の作業が遅く、汗で汚してしまったため、1年しか続けられなくなってしまいました。
その後、20代最後の年にA型作業所に復帰しましたが、また作業が遅く、1週間で辞めてしまいます。
そのことで、精神科医がよほど被害妄想が強すぎると思ったのか、就労不可になった次第です。
以上が私の学歴が普通のように見えてボロボロな職歴の紹介です。
私のバイトとパートなどの短期職歴の書き方について
面接で書く履歴書の書き方について、私は期間も正直に書いております。
なぜなら、最悪、職歴詐称で損害賠償を請求されるかもしれないからです。
それでも、こんなに短期職歴が連続で汚い履歴書は、普通、通らないと思います。
書類選考なら、普通に送り返されてしまうでしょう。
ですので、マイナーながら同じ身である方に向けた対処法をお答えします。
それは、履歴書持ち込みの面接だけに就職活動をしぼってください。
実際、書類で見るのと対面で説得されるのとでは、印象がかなり違います。
なので、だめもとでいくと良いでしょう。
面接の言い訳の仕方
短期職歴について、面接官に言い訳するのは難しいでしょう。
中には、ひとつひとつの職歴についてかなり細かく聞いてくる人もいます。
実際、私は、言葉がつまりながらも、最後まで答えきりました。
実際、短期職歴になっても、どう改善したかというエピソードを、苦しそうにしながらも、頑張っている印象を与えれば、中には、採用してくれる経営者の方はいます。
実際、私は、通勤が交通事故で危険な地域だったので、断りましたが、採用はされました。
なので、かっこいい答えじゃなくても、いいのですぐ辞めてしまったことを反省し、これからどう活かしていくか答えればいいと思います。
日経平均株価暴落はやばい ニューヨーク市場株価急落で世界同時株安
なぜ日経平均株価が暴落したのか
今回、アメリカと中国の米中貿易摩擦の影響をもろに受けて、ニューヨーク市場の株価が急落してしまいました。
これを受けて、日本の日系平均株価も、アメリカの企業の貿易摩擦による先行きの不透明感から、中国で生産をしている日本企業の不利益もあり、大暴落をやらかしました。
そのほか、世界の企業の株価はどんどん暴落していってます。
このままいけば、世界同時株安による不況が懸念されます。
アジアの国々は、中国との貿易に依存しがちなのです。
もはや、いくら共産党独裁で、完全な市場開放による資本主義をとりいれていなくても、世界第2位の経済大国に変わりありません。
それだけ、世界の株価に与える影響が大きい国なのです。
もちろん、中国の株価下落も近隣諸国に広がっていきました。
これでは、せっかくアベノミクスであげた株価はだいなしになってしまうでしょう。
アメリカ第一主義の保護主義が広まる
トランプ大統領のアメリカ第一主義による保護主義で、グローバルな自由貿易はないがしろにされてきています。
それは、アメリカが、中国や日本などにかかえる貿易赤字が多額におよぶため、仕方がないところもあるのです。
そして、ブラジルでも自国の保護を第一に考える大統領が誕生し、グローバリズムの時代は終わりをむかえるかもしれません。
アメリカが中国に多額の関税をかせば、世界経済は混乱におちいるでしょう。
逆に、中国は、資源を外国から輸入しないとやっていけない経済です。
アメリカの企業だって、人件費の安い中国で生産を行っているところもあり、関税をかければ、中国で生産する意味がなくなります。
それで、アメリカの工場で生産させるのが、トランプ大統領の狙いかもしれません。
また、特に日本との自動車の貿易で、貿易摩擦が起きており、関税をかけられてもおかしくはないのです。
ただ、日本は、アメリカに政治や軍事面を支配された半植民地のような国であり、多額のミサイル迎撃兵器の購入までしています。
そして、アメリカの借金である米国債の受け入れまで、かげで行なっているのです。
なので、今回は、トランプ大統領はあえて安倍首相に強気にでなかっただけかもしれません。
それから、将来、中国が経済でアメリカを抜く恐れもあり、めのかたきにした可能性があります。
日本も、過去に、経済でアメリカに勝利したとき、プラザ合意やバブル経済への先導で、経済を悪化させられた過去があります。
出るくいは打たれるような嫉妬心が、背景にはあるように思えてなりません。
世界同時株安や貿易摩擦が日本に与える影響
日本は、自動運転の技術も遅れていますし、少子高齢化で、これから没落するだけですので、それほど脅威には感じられなかったのでしょう。
もはや、ジャパンアズナンバーワンのおもかげもない経済三流国へと落ちてしまいました。
戦後、経済大国であることが、唯一、日本の誇れるところでした。
こんな状態で、日経平均株価が暴落したままだと、消費税増税で、また、経済は悪化してしまいます。
ここ20年ばかり、経済成長は停滞している状態です。
このまま成長せず、どんどん新興国に抜かれていくことでしょう。
いくら決まった時期に増税するからといって、経済が冷え込んだ状態で実施すると、かえって税収は減ってしまいます。
これは、不況で国民が節約し、ものを買わないようになるためです。
ニューヨーク市場急落の混乱も、ある程度は続くと思われます。
アメリカの中間選挙を控えて、中国の息がかかった米メディアや政治家は、トランプだたきを行うでしょう。
日本の日系平均株価暴落で、多くの投資家が損失をこうむったことでしょう。
全体的に企業の株価は下がっており、外国の投資家が売りをしかけている状態でした。
やけになって、人身事故を起こさないよう願うばかりです。
世界経済は不透明感を増しており、これからどうなるか予測のつきにくい相場となるでしょう。
